面接を受ける時に聞いておきたいものの、実際にはなかなか聞きにくいという質問があります。
その中には自分や家族の生活に直結するような内容であり、面折の際に必ず確認する必要があるものの、質問をするタイミングを間違ってしまうと面接官に悪いイメージを残してしまうような質問もあります。

この種の質問は幾つかありますが、その中でも「休日出勤の頻度は月に何度くらいか？」「残業の量は月に何時間くらいか？」という質問は必ず確認をしておきたいものです。

思っていたよりも残業が多すぎて家に帰る時間帯が遅すぎる、休日出勤が多すぎて家族と一緒にいる時間がなくなってしまうのであれば、就職したのは良いもののその仕事を継続することができないような事態になりかねません。

しかしこうした質問を面接ですると、自動的に「残業」と「休日出勤」に関するこちらの見方まで聞かれることになります。
こちらの返答次第では面接の結果に直接影響してしまうこともあります。

では面接官になるべく悪い印象を残さずに、こうした重要な質問をする方法についてまとめていますので、参考にしてください。

■給料の形態によっては質問することすらNG

基本的に給料の支払いは毎月いくらという形、つまり月収になります。
しかし給料の形態として「年棒制」つまりプロ野球選手のような1年間でいくらというタイプがあります。

さらに「成果報酬型」もしくは「成功報酬型」というものもあり、これは受けた仕事で成果を出した場合に、その成果に対する報酬を受けるというものです。

例えばHPの制作をしたとします。
クライアントの要求は毎月の訪問者が1万人に達した場合に成果とし報酬を支払うというものです。

このような給料形態の場合、会社のスタイルとしてはきちんと成果さえ出せば「残業は必要なし」「休日まで出勤する必要はない」という事です。
しかし逆に言えば成果が出ないなら、残業して仕事をするように、休日でも出勤して成果を出すようにというスタイルということです。

こうした給与体系の場合に「残業はどれくらいですか？」「休日出勤はありますか？」と質問すると、「成果を出すという気概がない」「自信がないためこのような質問をしてくる」という判断をされてしまう危険性があります。

ですからこの種の質問をした時点で、面接官への印象が悪くなり面接に落とされてしまうということがありますので、残業量や休日出勤に関する質問は重要ですが聞くことは止めましょう。

それよりもどのように成果を出すのかという点を理論的に説明し、面接官を納得させる方が良いでしょう。
入社後は自分の努力次第で残業や休日出勤をなくすことは可能です。

■複数ある面接の中でいつ質問をするのか

残業や休日出勤について質問する最も良いタイミングを知るためには、面接自体を理解しておく必要があります。
通常の企業であれば面接は必ず複数回あり、普通は2回、多い所では3～5回という事もあります。

それぞれの面接はどのような違いがあるのでしょうか？

仮に3回の面接がある場合、毎回面接官が同じという事はあり得ません。
第1回面接の時には人事担当や配属される部署の担当と面接を行なう可能性が高く、その会社の役職についているような人は参加しません。

第1回の面接の目的は面接希望のふるいわけが目的であり、この面接に通った面接希望者を上席者や役職についている人が面接するようになります。

仮に第3回面接まで進んだ場合、状況によっては人事部長や経営陣が直接面接に出てくることもあります。
面接の仕組みは基本的にはこのような形になりますが、「残業」「休日出勤」については、いつ尋ねることが相応しいのでしょうか？

「残業量はどれくらいか」「休日出勤はどれくらいか」と質問をするのは最初の面接の時もしくは会社説明会が一番良いでしょう。
最初の面接の場合は現実的な部分を聞かれるのに対し、後半の面接では「やる気」「熱意」というものを見られるケースが多くなります。

第2回面接や第3回面接の際、役職についている人物に残業や休日出勤について質問をしても面接官はおそらく現場の現状までは細かく把握してはいないでしょう。

相手の面子を潰してしまうような質問をすること自体NGです。
加えてこの質問をすると「仕事への熱意が足りない」「情熱が足りない」という印象を経営に携わっている面接官に与えてしまい、自分へのイメージが悪くなります。

ですから第1回の面接で残業や休日出勤については質問しておくようにしましょう。
しかしここでも注意があります。
質問をすると、当然のように「ではどれくらいであれば残業できますか？「必要があれば休日出勤できますか？」と質問されますので、どのように答えるかをあらかじめ決めておきましょう。

仮に「残業は難しい」「休日出勤はできない」と答えるなら、その時点で面接の結果が決まってしまうこともあります。
面接の時には「大丈夫です」とはっきり答えておき、家庭の事情で本当に難しいのであれば内定の段階でお断りすることもできます。